とはいえ、長期間にわたって広大な敷地を必要とする競馬事業に土地問題が絡んでくるのは宿命的な構図といえ、敷地の８割以上を借地で賄っていた目黒競馬場もその例に漏れませんでした。立地条件のよさから競馬場の周辺では宅地化が進み、特に大正12年９月に発生した関東大震災後における東京郊外の急激な発展は地価地代の高騰を呼ぶことにもなりました。これにともない、地元関係者の間では「競馬場の移転」を主張する声が大きくなっていきます。一方の東京競馬倶楽部の側でも、競馬法の施行（大正12年７月）によって馬券の発売が正式に認可されて以降、競馬人気が全国的に隆盛へ向かい、従来の施設では十分な対応が困難になってきたことも受け、「馬の全能力が余すところなく発揮できる」ために必要な広大な馬場を擁する新たな競馬場を建設したいとの機運が高まっていきました。

　こうした流れのもと、東京競馬倶楽部副会長兼常務理事の安田伊左衛門は同理事の楠本正敏男爵を伴って、大正14年６月、新競馬場の建設を前提に踏まえた海外視察に旅立ちます。行き先はオーストラリア。長い歴史を持つ欧米諸国ではなく、世界的には競馬の新興国と見なされていた南半球の国を敢えて視察の対象としたのは、レジャーとしての一面を重視しながら発展を遂げつつあった同国の競馬の運営、施行方法、またスタンドの形態等の施設面に、日本の競馬が進むべき道を見出したからでした。
　オーストラリアに到着後、主だった競馬場をひと通り巡回した一行は、新たに建設する競馬場の“施設面のモデル”としてウォーウィック競馬場に白羽の矢を立て、その設計図を購入して日本へ持ち帰ります。帰国後、移転の動きはいよいよ本格化し、昭和２年４月には競馬場移転準備に関する委員会が正式に発足。数十ヶ所に及んだ候補地を様々な角度から検討した結果、東京府下北多摩郡府中町南寄りの土地を新競馬場の建設予定地に選定（昭和３年）します。当時の府中町は多磨村、西府村を含めても人口約１万５千人という小さな町で、新宿ー東八王子間の連絡運輸が開始されたばかりとあって「交通至便」ともいえない立地条件でしたが、多摩川水系に支えられた豊富な水と良質の青草に恵まれていたこと、さらに町が一丸となって繰り広げた熱心な招致運動と協力体制が選定の“決め手”となりました。

　ところが年々、戦時色が濃くなっていった時代背景のもと、オープンから３年後の昭和11年には改正競馬法が公布され、全国11の競馬倶楽部は国家が統制管理する「日本競馬会」に再編統合、いわゆる倶楽部競馬の時代は終わりを告げます。東京競馬倶楽部が高邁な理想を掲げて建設した東京競馬場も、倶楽部の解散にともなって日本競馬会の所有となり（昭和12年）、その後、戦局の激化による施設の一時閉鎖と陸軍施設への転用（昭和19年）、終戦後の開催再開（昭和21年）、国営競馬時代（昭和23～29年）、そして日本中央競馬会の創設（昭和29年）と時代は移り変わっていきます。しかし“主”は変われども、日本を代表する競馬場という位置づけは不変のまま、東京競馬場は歴史の針を刻んできました。思えば平成17年10月に天皇皇后両陛下の行幸啓を賜ったのも、“日本を代表する競馬場”であればこその栄誉といえます。
　別項で触れるレースはもとより、施設面という観点からも、東京競馬場は日本の競馬界をリードする存在であり続けてきました。

　日本の競馬場では初めてのダートコースが新設（昭和35年）されたのも、今ではすっかりお馴染みとなったターフビジョン（昭和59年より運用開始）、その改良機で当時のギネス認定も受けた超大型マルチターフビジョンが最初に設置（平成18年）されたのも東京競馬場でした。また、創設当初に建設された２つのスタンドは、その後、様々な変遷を経て、開設60周年を迎えた平成５年に竣工した「メモリアルスタンド」と平成19年にグランドオープンした「フジビュースタンド」に生まれ変わり、現在に至っています。

　このうち、メインスタンドと位置づけられている「フジビュースタンド」（地上９階、地下１階）は、好天の日にはスタンドから富士山が遠望できること、「富士山＝日本一」という連想、さらに富士山が世界的にも有名な山であることから、公募によりこの名前がつけられました。皇族のご来場も賜る、富士山を遠望できる唯一の競馬場、「馬の全能力が余すところなく発揮できる」広大なコースを擁し、日本の顔として親しまれてきた東京競馬場はこれからも、日本の代名詞でもある美しい山に見守られながら新たな歴史を積み重ねていくのです。

　近代式競馬が徐々に浸透しはじめ、大正12年の競馬法制定によって馬券の発売が正式に認可されて以降、競馬の人気がますます活況を帯びてきた頃の日本の競馬界でも、“柱”となるような競走体系を一刻も早く確立すべきだと考えている人は少なくありませんでした。なかにはそのものズバリ、「ダービーの創設」を訴える人もおり、元馬政官陸軍少将である石橋正人は大正12年、『馬の世界』という雑誌に「日本ダービーを創設せよ」というタイトルの論文を発表しています。「ダービーはイギリス競馬界の重要行事たるにとどまらず、実にその国民的年中行事」であり、「このダービーに倣って、各国競馬の主たるものには、皆ダービー競走が設けられている」ことを紹介したうえで、「競馬復興のこの機会において、本邦にもダービー競走の成立を希望せんと欲するものである」と提唱、ダービーの創設が日本の競馬界にもたらす波及効果の大きさや、セントレジャーやオークス、2000ギニー、1000ギニーに相当するレースを創設することの必要性にも言及したこの論文は、ダービーの創設に向けて投じられた重要な一石となりました。

　しかし何しろ前例のないこととあってその行く手には数々の困難が立ちはだかり、なかでも難航を極めたのが招待馬の誘致交渉でした。様々な紆余曲折を経て第一回のレースは昭和56年11月22日に行われることが決まり、同年９月に発表された計76頭の予備登録馬のなかにはジョンヘンリーをはじめとする当時のアメリカ競馬を代表するスターホースが名を連ねていましたが、それらのビッグネームはいざレースが近づくと次々に出走回避を表明。輸送距離の長さや検疫条件の厳しさ、またその頃、世界における日本の競馬の知名度がほとんど「ゼロ」に等しかったことを考えれば、大物のキャンセルが相次いだのも無理はありませんでした。

　しかしこの衝撃的な完敗をきっかけに日本の競馬界では“強い馬づくり”に本腰を入れて取り組む機運が一気に高まり、以降の日本馬は急速に力をつけていきます。第一回のレース後には「日本の人馬は今世紀中にこのレースを勝てるのだろうか？」という悲観論さえささやかれたのが嘘のように、２年後に行われた第三回のレースでは秋の天皇賞馬キョウエイプロミスがゴールの直前に故障を発症しながらも優勝したスタネーラ（アイルランド）にアタマ差の２着と迫り、第４回のレースではカツラギエースが日本馬によるジャパンＣ初制覇を達成。さらに翌年には皇帝と呼ばれたシンボリルドルフが１番人気の支持に応えて堂々の戴冠を果たしました。創設当初の力関係はすっかり逆転し、近年は圧倒的な優勢を日本馬が築いていることはご存知の通りです。
　今や世界的な知名度を誇るようになった「Tokyo Racecourse」と日本馬の実力。短期間のうちに日本の競馬界が遂げた長足の進歩の出発点となったジャパンＣの創設は、日本の競馬史における重要なターニングポイントのひとつと記憶されているのです。